マイスターの仕事
修理・点検・メンテナンス
点検(日常点検・定期点検)・メンテナンスのおすすめ
暑さや寒さが始まる前のエアコン点検や、エンジンの掛かり具合、バッテリーの充電、ベルトの緩みなど
日頃から点検やメンテナンスを行っていれば、急なトラブルで現場が止まることも防げます。
なかなか点検する時間が取れない、自分たちで点検する自信がない、
そんなお客様には友部電機がしっかりプロの視点で点検いたします。
また重機・建機には年に1回の定期点検が決められています。
これに関しては「特定自主検査」の欄で詳しくご説明していますのでご覧ください。
それでもトラブルが起こってしまったら
どんなに点検・メンテナンスをしていても
「急に機械が動かなくなった!」
「エアコンが効かない!」
「エラー表示が出ている!」など、想定外のトラブルは起こるものです。
そんな時は私たち友部電機が、確かな技術力と豊富な知識で、いつでもベストな修理をいたします。
またお役に立てそうな情報もどんどんお伝えいたします。
ブルドーザ、パワーショベル、ユンボ、バックホウ、パワーショベル、トラック、ダンプ、
クレーン付トラック、トレーラー、農機、草刈り機など、メーカー問わず修理が可能です。
まずはお問い合わせを!
セキュリティー対策のおすすめ
イモビライザーで対策
イモビライザーとは、盗難防止装置のことです。
エンジンの電気回路を遮断し、エンジンを始動させないようにします。
このイモビライザーを解除しない限り、エンジンを掛けることはできません。
隠しスイッチで対策
イモビライザーは値段が高いため、もう少し安く抑えたい方には隠しスイッチを取り付ける方法もあります。
簡易的なセキュリティー対策として、車両ハーネスの間にスイッチをかませてエンジン始動を不可能にします。
スイッチの取付場所は、内装の奥など目が届きにくいところなどお客様が選ぶことも可能で、
1ヶ所にするか2ヶ所にするか選ぶこともできます。
フロンガス回収作業
現在、エアコン用の冷媒などに使用されているフロン類がオゾン層破壊や地球温暖化の要因として問題となっています。
オゾン層が破壊されると地球温暖化が進み、気象や人の健康・生態系にも被害を及ぼします。
現在、ハイドロフルオロカーボン(HFC)が代替フロンとして使われているのですが、
こちらも温室効果ガスとして地球温暖化に影響があることがわかりました。
今現在、代替フロンとして環境に全く問題のないものというのは未だにできていません。
有害な物質が出ても、環境に害が少ないものを利用しているのが現状です。
このようなことから、平成13年6月「特定製品に係るフロン類の回収及び破壊の実施の確保に関する法律
(通称:フロン回収・破壊法)」が成立しました。
弊社では、フロン回収・破壊法に基づきお客様から委託を受け、実績経験豊富な資格者がフロンガス回収業務とフロン回収・充填証明書の発行も行っております。
第一種フロン類回収業者登録 第12A002906号
重機や建設機械にもバックカメラやドラレコを!
バックカメラ
ここ最近、重機や建設機械にバックカメラを付けて欲しいと依頼を受けることが増えました。
また事故などを受け、大手ゼネコンや現場からは、適正なバックモニターの設置と前後左右後方直下に死角がないように
カメラを設置することが求められています。
■クラリオン製のカメラを推奨します
弊社では、安心安全の国産クラリオン製のカメラを推奨しています。
カメラ2台の使用で画角約180°以上の視野を確保し死角をカバー。
モニターは7型ワイドで1画面2カメラ表示できるものであれば、大手ゼネコンの要求にも充分に答えられます。
他にも色々なラインナップを取り揃えています.
■クラリオン製のカメラをお勧めする理由は3つ
①値段が比較的安価なこと。
②性能が良いこと。
③故障した場合でも、個々の部品が購入できること。 そのため、後々のメンテナンスがとても楽です。
海外製はカメラ・モニター一式じゃないと販売してくれないなど、 融通が利かないことがあります。
ドライブレコーダー
現場での安全意識の向上や業務管理のため、最近はドライブレコーダーを取り付ける機械も増えてきました。
重機や建機は過酷な現場での使用が多いため、車用よりも振動に強いものが求められます。
屋外での使用に対応している建設重機用のドライブレコーダーのお取り扱いもしておりますので、
是非ご相談ください。
特定自主検査はお済ですか?
特定自主検査とは
定期自主検査を行わなければならない機械のうち、建設機械(油圧ショベルなど)や荷役運搬機械(フォークリフトなど)等、特定の機械については、1年以内に1回(不整地運搬車は2年に1回)、一定の資格を持つ検査者の検査を受けなければなりません。
この検査を「特定自主検査」といいます。
特定自主検査の方法
特定自主検査の方法としては、ユーザーが自社で使用する機械を、資格を持つ検査者に実施させる「事業内検査」と、ユーザーの依頼により登録検査業者が実施する「検査業者検査」とがあります。
特定自主検査を行うには次の資格が必要です
事業外検査 ・労働大臣が定める研修を修了した者 ・国家検定取得者等一定の資格のある者とされています。
弊社には資格を持ったスタッフがおりますので、安心してお任せください。
検査を済ませた機械は、それを証明する検査済標章(ステッカー)を貼付しなければなりません。
また、特定自主検査の検査記録は3年間の保存義務があります。